溶接継手応力
溶接継手応力
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備考
- 日本建築学会「鋼構造許容応力度設計規準」2019年制定 5.3「溶接」によります。突合せ溶接継手（完全溶込み溶接・部分溶込み溶接）は接合される母材の許容応力度、すなわち垂直応力なら (5.1) 式のです（同 5.3(2)）。突合せ溶接継手以外（隅肉溶接・プラグ溶接・スロット溶接・フレア溶接および鋼管分岐継手）は、母材の許容せん断応力度です（同 5.3(1)）。
- のど断面について算出します。同規準 5.3 が定めているのは、アーク溶接継目ののど断面の許容応力度です。各鋼種に適合する溶接材料を使い、十分な管理が行われる場合の値です。
- SS490・SS540 の溶接継目は応力を負担できません（同規準 5.3 の但し書き）。この表の値は使えません。
- 異種鋼材を溶接する場合は、接合される母材の許容応力度のうち小さいほうをとります（同規準 5.3(3)）。
- 短期は長期の 50% 増しです（同規準 5.6）。
- 鋼構造許容応力度設計規準内で使われる「応力度」は、本ページでは「応力」として表現しています。